必見！テレワーク時に注意すべきセキュリティ課題と解決策
昨今は、テレワークを導入されている企業も一般的となっています。そんなテレワークの場面で活躍しているのがリモートでいつでも対話できるオンライン会議です。このツールの存在がテレワークという働き方を有効にしている点は大きいと思います。
ただ一方で、テレワークは社外に情報を持ち出すということもあって、セキュリティ的に心配や悩みを抱えてらっしゃる企業様も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、一般化しているテレワークという働き方において、セキュリティ面をチェックするために総務省が公開した、セキュリティガイドラインについて最低限知っておきたい内容をご紹介したいと思います。
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この記事の目次
テレワークで起こりうるトラブルとは？
テレワークの普及に伴い、セキュリティトラブルが増加しています。特に、在宅勤務では自宅Wi-Fiや個人PCを利用する機会が多いため、社内LANを利用するオフィス勤務と比較してリスクが高まります。ここでは、テレワークでよくあるセキュリティトラブルとその背景について解説します。
まず挙げられるのは自宅のWi-Fiネットワークの脆弱性です。暗号化されていない無線LANや初期設定のままのルーターを使用している場合、不正アクセスのリスクが高まります。さらに、カフェやコワーキングスペースなどの公共Wi-Fiを使用した際、盗聴や情報漏洩が発生する可能性もあります。
次に問題となるのが、個人デバイス（BYOD）の使用です。ウイルス対策ソフトが未導入のPCやスマートフォンで業務を行うと、マルウェア感染や機密情報の流出につながるリスクがあります。また、企業がデバイスを一元管理できないことで、情報の漏洩経路が把握できなくなるケースも少なくありません。
さらに、VPN未使用のリモートアクセスも大きな問題です。VPNを利用せずに社内システムへ接続すると、通信が暗号化されず、攻撃者に重要なデータが盗まれる危険性があります。
これらのセキュリティトラブルを防ぐためには、企業側での明確なガイドラインの策定と、従業員へのセキュリティ教育が欠かせません。また、閉域ネットワークの構築やウイルス対策ソフトの導入といった具体的な施策を講じることが、テレワーク環境の安全確保につながります。
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総務省のセキュリティガイドラインは目的別に確認可能
総務省のHPにある「テレワークにおけるセキュリティ確保」を開くと、セキュリティガイドラインをチェックする事ができ、ここから自分の知りたい事や目的箇所を直ぐに確認する事ができます。
セキュリティガイドラインで重視されているのは、ルールと人と技術であり、ルールを定めることの大切さや、従業員がルールを守る重要性、どのようにルールを作成できるのかポイントについて紹介されています。
テレワークのパターンに応じたセキュリティ設定の提案
テレワークの重要な概念について理解することができるので、基礎知識を知ることが可能です。また、テレワークにはリモートデスクトップ方式、仮想デスクトップ方式、会社PCの持ち帰り方式などの6種類のパターンがあるので、それぞれのパターンに応じた適切な環境設定や提案方法についても直ぐに知る事ができます。
さらに、リモートワークで大事になるポジションは経営者、情報システム担当者、実務者なので、それぞれの意識や考え方について項目別に確認する事ができるだけでなく、セキュリティ対策における補助金や助成金の申請や条件についても理解を深める事が出来るといった内容になっています。
セキュリティガイドラインで用語を把握
総務省のセキュリティガイドを確認すると、ネットワーク用語やVPNの方式説明が記載されており、ITに関して知識と理解を深める事ができます。オンライン会議を利用するなど、ネットワークを介することが多いテレワークでは、セキュリティ対策は必至ですが、説明にはネットワーク用語が多く使用されるので、これまで聞いた事がない言葉が出てくる場合もあるかもしれません。
オンライン会議関連のネットワーク用語解説やVPNの接続方式等の説明がまとめられている
例えば、セキュリティには統合型アプライアンスと言われるUTM、暗号化製品など、様々な用語があります。しかし、それぞれの用語を逐一調べるのは手間がかかってしまいます。ですが、セキュリティガイドラインを使って確認する事で、その内容が理解できるようになっています。
特にセキュリティ関連でもよく登場するのが「VPN」と言われる仮想専用回線です。
これは、在宅勤務で使用するWi-Fiルーターやカフェなどで使用するフリーWi-Fiの場面で情報漏洩などのリスクから守るためのものですが、こちらのVPNについても、セキュリティガイドラインには分かりやすく記載されていますので、導入する際にはきっとお役に立つはずです。
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テレワーク時のセキュリティ対策：まず取り組むべき3つの基本
リモートワークが普及する中、セキュリティリスクはますます高まっています。特に、VPN（仮想プライベートネットワーク）や端末管理の不備が原因となる情報漏洩が増加傾向にあります。ここでは、リモートワーク時にまず取り組むべきセキュリティ対策の基本を3つ解説します。
1.VPNの導入で安全なネットワーク接続を確保する
リモートワークでは、自宅やカフェのWi-Fiを利用するケースが多く、不正アクセスのリスクが潜んでいます。VPNを導入することで、通信が暗号化され、機密情報を守ることができます。総務省が推奨する閉域ネットワークの利用は、企業が取り組むべき重要な施策の一つです。
2. BYOD（個人端末利用）の管理ルールを徹底する
従業員が自分のPCやスマートフォンを業務に使用する場合、端末管理が不十分だとウイルス感染やデータ漏洩のリスクが高まります。SkySEAなどの端末監視ツールを導入し、社内ポリシーに沿った利用を徹底することで、セキュリティを強化できます。
3. 安全なWi-Fiとルーター設定を行う
自宅のネットワーク環境の見直しも重要です。無線LANのSSIDを非公開に設定したり、強力なパスワードを使用することで、不正な接続を防止します。また、最新のウイルス対策ソフトをPCに導入することで、デジタル脅威に対抗できます。
これらの基本的な対策を講じることで、リモートワーク時のセキュリティリスクを大幅に軽減できます。まずは、身近なポイントから改善を始めてみてください。
テレワークに限らずセキュリティ方針を作成する基礎資料としておすすめ
総務省のセキュリティガイドラインはセキュリティ方針の資料作成として活用する事が出来ます。
というのも、セキュリティガイドラインにはネットワーク用語やセキュリティの重要性はもちろん、テレワークで注意しておきたいポイントや、それぞれの立場に応じた考えるべきポイントについて説明されているからです。
また、セキュリティに対しての基本的な事も記載されているため、例えば情報システム担当者の方には、セキュリティガイドにあるマルウェアなどのウイルスや不正アクセスの対策について資料としてもお役立ていただけるようになっています。
自社で独自の資料作成をしてテレワーク対策を行うこともできますが、重要な部分が抜け落ちてしまわないよう、セキュリティガイドラインのご利用はおすすめとなっております。
テレワークの導入に向けて、段階的に必要なところを噛み砕く形で取り入れていかれてはいかがでしょうか？
もしあなたの会社でも、これからテレワークの導入を検討されているのなら、総務省のセキュリティガイドラインはおすすめです。
というのも、総務省のセキュリティガイドラインは
- セキュリティに関して項目ごとに分かれているので理解しやすい
- 今、自分に必要な知識を得るために役立つ
- 社員全員とセキュリティ対策について共有する際の資料として使える
といったガイドラインだからです。
とはいえ、内容はかなりボリュームがありますので、まずは必要な部分だけザックリご覧になってみてはいかがでしょうか？
テレワークを安全安心に利用するために、是非一度、総務省のセキュリティガイドラインをご覧になってみてください。
総務省：テレワークにおけるセキュリティ確保
https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/cybersecurity/telework/
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