TV会議って何？ Web会議・ビデオ会議との違いを紹介

新型コロナウイルスを足掛けに、働き改革やリモートワークが推進されてきました。このような中で多くの企業が、実際に会わずに会議ができるオンライン会議の利用の増加が見られます。
リモートで行う会議は、遠隔地の人とも会議ができるため大変便利なツールとなっています。オンライン会議の呼ばれ方も多様化しており、「TV会議」「Web会議」「ビデオ会議」があります。これから取り入れようと考えてる方の中には、機能にどのような違いがあるのか、最適な使い分けは何か気になる人もいるでしょう。この記事では、TV会議の特徴やメリット、他の会議システムとの違いについても紹介します。

TV会議システムとは？

光回線や専用回線を使用して、遠隔地にいる相手と接続して遠隔地にいる相手と双方の画像および声による会議を行うことのできるツールをTV会議システムといいます。一般的に、TV会議システムは、必要な機器が提供されます。TV会議用のリモコン付きのカメラやマイク、スピーカーなどが付属しています。専用回線を使用することにより、通信が安定するため、複数人が参加しても音声や映像の遅延がないため、大人数が参加する会議に向いています。

TV・Web・ビデオ会議の違い、呼び方によって異なる？

会議システムを導入する際に、比較するのがTV会議とWeb会議、そしてビデオ会議の違いではないでしょうか。
一般的な違いは、TV会議やビデオ会議は専用端末やモニタ・カメラや音声機材を使用するのに対して、PC上のソフトウェアやブラウザを使用して行うのがWeb会議です。
TV会議とビデオ会議は、多くの機能面で差がないため同じシステムと認識しても問題ありません。

TV会議システムの特徴

TV会議システムは「MCU(多地点接続装置)」と呼ばれる装置を設置することによって、専用回線で拠点間を接続していました。しかし、近年のTV会議システムは、インターネット回線を利用するクラウド型が主流となっています。海外拠点などとの会議の際には、ネットワーク環境が不安定になることで通信品質が損なわれるトラブルがあります。しかし、クラウド型のTV会議の場合には、専用回線を使用するため、遠隔地でも安定した通信が期待できます。

TV会議システムの代表的なサービスには、ポリコムやciscoがあります。ポリコムのTV会議システムでは、世界各国での音声が流れるため、英語や日本語などさまざまな言語を選ぶことができるのが特徴です。ciscoのTV会議システムは、製品の種類や機能が多いという特徴があり、ニーズに合わせて選択することが可能です。

TV会議システムの導入メリットを改めて考える

TV会議システムの導入メリットを知ることで、TV会議システムの導入を図ることができます。TV会議システムを導入するメリットとして、次の3つがメリットとして挙げられます。

• テレワーク・リモートワークに対応
• ペーパーレス（DX推進）
• 移動時間の削減

テレワーク・リモートワークに対応

TV会議システムは、テレワークやリモートワークに欠かせないツールといっても過言ではありません。自宅で働くテレワークやリモートワークの方が増えているため、TV会議システムは大変重宝されています。メールや電話では不十分になってしまうコミュニケーションを補うことにあります。TV会議システムは簡単に導入することができ、利用することで、オフィスで働いているのと同等に近い業務を行うことを実現できます。

ペーパーレスなどDX推進

対面での会議を開催するとなった際には、紙に印刷した会議資料を人数分用意する必要があります。しかしTV会議システムを利用することにより、ペーパーレス化を図ることができます。TV会議システムを利用する場合には、会議資料は電子化して、予めメールなどで送っておくだけという便利さもあります。ペーパーレス化を行うことで、手作業で行っていた作業を削減することができます。

TV会議を導入することで、従業員の工数を削減することができ、DX推進にも繋がっていると言えます。

移動時間・コストの削減

TV会議を利用することによって、遠隔地での会議に参加するために、必要とする移動時間を削減することができます。場所を選ばずに開催できることもメリットです。また、テレビ会議システムを導入することにより、移動時間の削減だけでなく、交通費も抑えることができます。インターネット回線がつながっていれば、遠く離れた海外の人とも会議することが可能です。

まとめ

今回はTV会議とWeb会議、ビデオ会議のそれぞれの違いや、TV会議の特徴やメリットを詳しく紹介してきました。TV会議システムは、昨今の社会情勢に大変合っているため、導入する企業も増加傾向にあります。メリットが大変多いですが、それぞれのサービスによっても内容はさまざまになっているため、自社に合ったサービスを取り入れることが大切です。