テレビ会議システムをB to Cに活用する

テレビ会議システムは、法人内の利用のみならず、B to Cの場においてもコスト削減に寄与する部分が大きく、近年注目されています。今回は「受付窓口」「各種スクール」「通訳サービス」３パターンの活用例をご紹介します。

受付窓口

旅行代理店や行政の窓口などにテレビ会議システムを設置します。来訪者が画面にタッチしたり、センサーが感知したタイミングでコールセンター側に発信され通信が始まるようなイメージです。遠隔地の拠点や出張所に人員を配置する場合、出勤シフトなどを鑑みるとどうしても複数の人員を配置せねばならず、その分コストがかさんでしまいますが、テレビ会議システムを使えば人員の削減、もっといえば現地にはパンフレットなど最低限の設備だけを用意し、無人化してしまうことも可能となり、そのぶんコストを削減することが可能となります。

また、CS向上への効果も期待できます。例えば、旅行代理店での場合、お客様の問い合わせ内容が旅行保険など、大なり小なり専門性を伴う内容であることもありえます。テレビ会議システムを活用する場合、問い合わせを受けるコールセンターに旅行保険専門のスタッフ、●●地方の旅行専門のスタッフ、という風に専任を置くことができるので柔軟な対応が可能となり、また、サービス品質の均一化も図れますので、CSの向上に繋がります。

各種スクール

語学スクールや学習塾などの授業をテレビ会議システムを通じて行います。受付窓口同様、人件費も削減できますが、生徒が自宅で受けるような形態でのサービスであれば教室のテナント代の削減も可能となります。また、自宅で受けるようなサービスの場合は生徒側へのメリットも大きいです。移動の手間や時間を気にせず受講できますし、また、学習塾の場合はお子様の行き来の安全を気にする必要もなくなります。

通訳サービス

ホテルなどの宿泊施設や、ショッピングモールの総合案内カウンターに海外からのお客様が来訪した際に、通訳者とテレビ会議システムを通じて各種対応を行います。いらっしゃる方は必ずしも英語圏の方とは限りませんので柔軟な対応が求められる中、テレビ会議システムを利用することで対応の満足度を上げることが可能となります。

観光庁の調査によると訪日外国人旅行者数は２０１３年、およそ１０００万人にものぼり、今後も増えていく見通しです。また、２０２０年には東京五輪も控えており、ますます増加するであろう海外からのお客様への対応は重要な課題と捉えるべきでしょう。

まとめ

テレビ会議システム導入によるコスト削減というメリットはB to Cの場においても十分に生かせるものです。また、専門性を求められる対応においても柔軟な対応が可能となりますので、顧客満足度の向上も期待できます。