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「普段大阪にいる社長を、東京のお客様に紹介したい。なのに社長のスケジュールはパンパンで中々東京に来てもらうのも難しい・・・。」こんなシチュエーションは、営業の方を中心にけっこうあるのではないでしょうか。そんなときにオススメなのが、遠隔商談という使い方です。
遠隔商談は、テレビ会議を導入している事業所同士をテレビ会議でつなぎ、商談をするというテレビ会議システムの活用方法です。
以下のようなケースで使われることが多いです。
日本では、どうしても東京にあらゆる企業が集中している面はあるかと思います。関東に支社を構えていたとしても、本社を関東以外に構えている企業が東京の企業と継続的に取引をしていこうと思うと、毎回出張をしていては費用面でも時間面でもコストが掛かり過ぎます。取引自体のスピードも下がってしまうでしょう。そういったときに、取引先に東京支社に来社してもらい、本社とテレビ会議で繋いでテレビ会議で商談をするという方法がよく選ばれています。
お客様との商談を進めるにあたり、決裁権をもつ上席者を同席させることが有効な局面というのはあると思います。しかし、そのタイミングでなかなか上席者が時間がとれない、ということもあるでしょう。そういうときに、テレビ会議システムをお客様先にお持ちするなどして、客先と本社を接続して同席してもらう、という方法もあります。テレビ会議で少し顔を出すぐらいであれば時間が取れるというケースも結構ありますよね。
遠隔商談は、実際の商談と異なる部分も多くあります。実際に何か物体に触れたり、空気感を共有したり、といったことはできません。全ての商談を遠隔商談に置き換えられるわけではないということを認識しておく必要があります。