完全オンラインは可能なのか?実施拡がるオンライン研修

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テレワークやオンライン商談といったリモートの活用を取り入れる企業が増え、働き方の様相はますますの変化を見せています。Web会議やテレビ会議の仕組みはそれを後押ししています。

リモート活用の一つとして多く見られるようになったのが、オンライン研修。新入社員研修やセミナーなど、オンラインで完結する研修体制を整えようとする企業も出てきています。
最近では、運転免許ゴールド免許所持者の更新時講習が2021年度から試験的にオンラインで受けられるようになる…といった報道もありました。(2020年9月末報道)

このように、直接は出会わないオンライン研修が拡がるする一方で、完全にオンライン化へ移行することで直接的な人との関わりが希薄になるといった懸念があることも事実です。

今回はオンライン研修の是非について語りたいと思います。

オンライン研修は効率が良いのは事実

オンライン研修は、リモートの特性を存分に活かせます。
従業員が一堂に会する必要がなく、業務の合間であってもパソコンやスマホなどでインターネットに接続できれば研修に参加できます。スケジュールの都合で参加が難しかった研修にも参加できるようになりますよね。

就学面についても例えば、eラーニングで個々の社員が自分でテキストを読んで設問に答える仕組みにすれば、社員にどうしても覚えてもらわなければならないことなどを確実に伝えることもできるでしょう。オンラインコミュニケーションのスキルも上達できます。

このように、オンライン研修は広い意味で企業のコスト削減や時間効率向上に直結し、オンライン研修を取り入れることのメリットは非常に大きいものとなります。

直接研修でないと効果が薄いもの

一方で、オンライン研修のメリットは高いとしても、完全オンライン化を目指すべきかどうかは慎重に検討する必要があります。

それは、直接会うこと(集まること)でしか効果を得られにくいものもあるからです。集まることによって社員は互いの姿を見ることができ、表情や仕草などもはっきりと確認できます。どんな社員と一緒に働いているのかを理解したり、同僚の性格や特徴を把握したりするには、当然直接会う方が効果が高くなるでしょう。

こういった、社員の帰属意識を高める意味でも重要な観点なので、特に新入社員のための初期研修では役員や上司も集まって研修を実施する価値が大きいと言えます。

連携意識を育むには直接会うことも必要

互いの強みを理解できていないままでは、仕事で連携力を高めるには時間がかかるでしょう。情報のやり取りをするだけならリモートでも問題はありませんが、その「人」を理解するためにはやはり対面でコミュニケーションを取る方が、理解が深まりやすいと考えます。

少なくとも一度は対面研修で共同作業をしてみたり、議論を交わしてみたりすると印象が大きく変わるでしょう。業務効率を上げたり、リソースの最適化をしたりする上では上司と部下、同僚同士といった間で互いの特長を理解することが大切です。そのため、リモートだけではなく直接実際会って語り合う時間もなるべく作ることも必要です。

その会社で働いているという帰属意識

最近目にしたニュースでは、とある会社で内定を得たものの、コロナ禍の影響でずっと自宅からのオンラインによるリモートでのやり取りが続き、内定したことに・あるいはその会社で働いているということに実感が持てなかった。

拠点単位の少人数グループで会場に集まり、他の拠点とはテレビ会議を繋いで、オンラインと直接を上手くバランスを取った内定式を会社が開催してくれたことで、内定の実感やその会社で働いているという意識が芽生えたそうです。

このような声は、リモートの拡大した現代ならではの声ですね。
やはり、直接会うことによる仲間意識の醸成というのは、人間が本来持つ普通の感情であると考えます。

使い分けをしていくのが理想的

効率重視で実施できるオンライン研修とコミュニケーションや相互理解を促進できる直接研修は、互いを補う役割を持っています。

完全オンライン化をすることも、逆に集まることを重視してオンライン研修を敬遠することも、勿体ないことですが、何よりも重要なのは両者を適切な形で使い分けることです。
それぞれのメリットを活かし目的に応じて、適切な研修方法を選ぶのが最適だと考えます。

テレビ会議の普及と研修のオンライン化が進められてきたのは、方法の選択肢が増えたことになるので、上手くバランスを取ってオンライン研修を計画に入れると、より良い結果につながるのではないでしょうか。

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