![常時接続によりスタッフ同士に良い緊張感と刺激が生まれる[中央建物株式会社 様]](https://loopgate.jp/docs/wp-content/uploads/2021/10/211011-int-kv.jpg)
中央建物株式会社 様
テレビ会議LoopGateを導入しご活用いただいている企業様へ、テレビ会議の導入に至った経緯やLoopGateのご活用方法などを、インタビュー形式でお応えいただきました。
今回は、不動産コンサルティング、仲介・管理事業、企画・開発事業を手掛ける「中央建物株式会社」様にお話しを伺いました。
ご担当者様は、塩出様 です。
この記事の目次
Q1.LoopGateの導入に至ったきっかけをお教えください
主流ではなかったテレビ会議にいち早く注目
10数年前に、当時の弊社役員がテレビ会議の話をお知り合いの方から伺い、それがきっかけでLoopGateの前機種であるワープゲイトを導入することになりました。そこから現在のLoopGateに切り替えたのも含めると長い期間利用しています。
当時は今ほどテレビ会議ツールが注目されていませんでしたが、役員が新しい技術を取り入れて行くタイプだったので、テレビ会議に対する認識も非常に早かったです。Skypeなども使って試したりしていました。
ランニングコストが安価
ワープゲイトからLoopGateへのリプレイスを検討する際、他社の製品を見るタイミングもあったのですが、社内的な事業もあって実機を見るといった検討時間がありませんでした。
そこで、ワープゲイトからLoopGateにリプレイスすることによって、使い勝手も大きく変わらずグレードが良くなり、ランニングコストも安価であったため、リプレイスが決定しました。
切替え時の移行もスムーズでしたね。
Q2.御社ではLoopGateをどのように活用されてますか?
弊社では、毎朝4拠点をつないで合同で朝礼を行っています。もちろん、お互いの顔を見ながらです。また、朝礼前には東京と大阪で短いMTG10分ほど行って、連絡事項の共有なども行っていますね。
朝礼はお互いの顔を見ながら話せる機会
幹部や役員の考え方が、拠点間の距離があるので実際に顔を見て話す方が、緊張感もあって良いのではないかと考えています。
大阪本店にいる役員が月に1度東京に出張しますが、他の拠点にはあまり頻繁に行くことが無いので、こういった朝の朝礼で全拠点がお互いの顔を見ながら話せるというのは、非常に社内でも良い効果があると思います。
他拠点のスタッフとも、写真ではなく動く画面を通じてお互いを知ることができるので、拠点間のスタッフとの距離感は縮まりましたね。
拠点間の常時接続でお互いを刺激し合う
テレビ会議を拠点間同士で常時接続する使い方も取り入れています。
これは、弊社では拠点間の連携といった意図もありますが、スタッフ同士がお互いに刺激を与えて緊張感を持つという意図もありますね。
テレビ会議の常時接続によってお互いが「見られている」という状況は、監視カメラで映していることと似ているかもしれませんが、そういった監視という一方的で威圧的な感覚はありません。
お互いが見えているし、いつでも話しかけられる状況なので、安心感もあるし良い緊張感を生み出して、良い刺激にもなっています。
Q3.コロナ禍の影響で働き方の変化はありましたか?
テレビ会議があれば遠くの人と会話できるということを実感
拠点間のテレビ会議はコロナ禍に関係なく以前からも実施していましたので、特に大きな変わりはありません。
弊社では、業務内容やスタッフ間の連携と言った面で、テレワークの導入は難しかったのですが、遠くに居る相手の所へ出向かなくとも会話ができて意思疎通もできるということは、非常に画期的だと実感しました。
Q4.今後テレビ会議ツールに期待されていることはございますか?
今後、遠隔商談などの可能性も感じる
弊社にご相談される方は、遠方の方もいらっしゃいます。地主さんから直接土地建物を買うのですが、もちろん大阪近郊の方だけではなく、日本全国で遠くの方もいらっしゃいます。
今後もしかしたら、そういった方とも画面を通じて遠隔商談ができるかもしれないですね。
担当同士のミーティングでの利用
将来的には、今のような社内会議や朝礼だけではなく、担当間での業務引き継ぎといった場面でも使えるようにしたいと考えています。例えば、東京大阪間で業務の引継ぎをしたい場合に、テレビ画面のような大きな画面ではなく、もっと手元でパッとつなぐイメージですね。
電話だけでは意図が伝わりにくい面も、お互いの顔が見えることで、より意図が伝わりやすいのではと考えており、有用性に期待しております。
- 中央建物株式会社 様
- https://chuotatemono.com/index.html
不動産コンサルティング事業、仲介・管理事業、企画・開発事業という3つの事業を融合し「不動産の持つ可能性を未来に活かす」を目指し、数々の不動産問題を解決してきた経験とノウハウを駆使し事業に携わっておられる企業様です。






