H.323とSIPは、異なるメーカーのテレビ会議専用機や多地点接続装置（MCU）を同じ会議でつなぐために使われてきた通信規格です。テレビ会議専用機の旧機種の多くは、この2つのどちらか、または両方に対応していました。
ところが、その専用機を作ってきた国内メーカーは、リコー、パナソニック、ソニー、NEC、沖電気のいずれもテレビ会議専用機の事業から撤退しています。国内メーカーでテレビ会議専用機の提供を続けているのは、現在LoopGateだけです。更新の時期を迎えた組織では「後継機もH.323・SIPに対応していなければならないのか」という判断が必要になっています。
この記事では、H.323とSIPの仕組みと違いを整理したうえで、リプレイスの際に規格の互換性をどこまで求めるべきかを、既存の接続先ごとに解説します。
この記事の要点
- H.323（ITU-T）とSIP（IETF）は、どちらも「通話をつなぐ手順」を決めた規格です。映像と音声そのものは、どちらもRTPという同じ仕組みで運びます。
- H.323はテレビ会議専用機とMCUで、SIPはIP電話とその後の会議端末で主に使われてきました。
- リプレイスでH.323・SIP互換が必要かどうかは、規格の優劣ではなく「更新後も、どの相手とつなぎ続ける必要があるか」で決まります。
H.323とSIPの概要
テレビ会議の通信は、大きく2つの段階に分かれます。
- 呼制御（シグナリング）：相手を呼び出し、応答を受け、使う映像・音声の方式や通信先のポートを取り決め、終わったら切断する手順。
- メディア転送：取り決めた方式で、映像と音声のデータを実際に送り合う処理。
H.323とSIPが定めているのは、主に1の呼制御です。2のメディア転送は、どちらもRTP（Real-time Transport Protocol）で行います。映像の圧縮方式（H.264など）や音声の圧縮方式（G.711、G.722など）も、両者で共通のものが使われます。
そのため、H.323の機器とSIPの機器は「呼び出し方が違うだけで、流している映像は同じ種類」という関係にあります。両者をつなぐゲートウェイ機能を持つMCUが多いのはこのためで、呼制御の手順を翻訳すれば、映像と音声は大きな変換をせずに中継できます。
H.323の仕組み｜テレビ会議専用機の標準として普及
策定の経緯
H.323は、国連の専門機関であるITU-T（国際電気通信連合 電気通信標準化部門）が1996年に勧告した規格です。電話会社の考え方で作られており、ISDN回線でテレビ会議を行うための規格H.320を、LAN・IPネットワーク向けに置き換える目的で策定されました。2000年代にテレビ会議専用機がISDNからIPへ移行した際、各メーカーが標準で搭載したのがH.323です。
構成要素
H.323では、会議に関わる機器を4つの役割に分けて定義しています。
| 構成要素 | 役割 |
|---|---|
| 端末（ターミナル） | 会議室の専用機やソフトウェア端末。映像・音声を送受信する |
| ゲートキーパー | 端末の登録、内線番号やエイリアス名からIPアドレスへの変換、帯域の管理を行う。構成上は任意だが、端末が多い組織では置かれることが多い |
| ゲートウェイ | ISDNや電話網など、H.323以外のネットワークとの間で変換を行う |
| MCU（多地点接続装置） | 3拠点以上の会議で、各拠点の映像と音声をまとめる |
ゲートキーパーに端末を登録しておくと、「本社第1会議室＝1001」のような番号で相手を呼び出せます。専用機のリモコンで番号を押して発信する運用は、この仕組みで成り立っています。
内部の手順
H.323は単一の規格ではなく、複数の勧告を束ねた「傘」の規格です。呼制御は、次の3つの手順を組み合わせて行います。
- RAS（H.225.0）：端末がゲートキーパーへ登録し、発信の許可を得る手順。UDP 1719番を使います。
- 呼設定（H.225.0／Q.931）：相手を呼び出して応答を受ける手順。TCP 1720番を使います。
- H.245：映像・音声の方式や、メディアを流すポートを取り決める手順。ポート番号は通話ごとに動的に決まります。
メッセージはASN.1という形式でバイナリに符号化されます。処理が軽く機器間の解釈のずれが起きにくい一方、人がログを読んで原因を追うには専用の解析ツールが必要です。
資料共有は、H.239という勧告で定められています。カメラ映像とは別に、パソコン画面を2本目の映像として送る仕組みで、「デュアルストリーム」とも呼ばれます。
SIPの仕組み｜IP電話から広がった汎用の呼制御
策定の経緯
SIP（Session Initiation Protocol）は、インターネットの技術標準を定めるIETFが策定した規格です。最初の仕様は1999年のRFC 2543で、現在の基本仕様は2002年のRFC 3261です。H.323が電話会社の考え方で作られたのに対し、SIPはWebやメールと同じインターネットの考え方で作られています。
SIPは映像会議専用の規格ではありません。音声通話、ビデオ通話、インスタントメッセージなど、IP上のセッション全般を開始・変更・終了するための汎用の手順です。そのため、まずIP電話とIP-PBX（構内交換機）の分野で広く普及しました。国内の光回線を使ったひかり電話も、呼制御にSIPを使っています。
構成要素
| 構成要素 | 役割 |
|---|---|
| ユーザーエージェント | 端末。電話機、会議端末、ソフトフォンなど |
| レジストラ | 端末の登録を受け付け、SIPアドレスと現在のIPアドレスを対応づける |
| プロキシサーバー | 発信要求を受け取り、相手の端末へ中継する |
H.323のゲートキーパーに当たる役割を、レジストラとプロキシが分担しています。相手は「1001@example.co.jp」のように、メールアドレスに似た形式のSIPアドレスで指定します。
内部の手順
SIPのメッセージは、HTTPと同じテキスト形式です。「INVITE（呼び出し）」「200 OK（応答）」「BYE（切断）」といった読める文字列でやりとりするため、ログを見れば何が起きたかを追いやすく、機能の追加も容易です。反面、拡張が多いぶん、メーカーごとの実装の違いで接続できない組み合わせが生じることがあります。
使う映像・音声の方式は、SIPメッセージの中にSDP（Session Description Protocol）という記述を入れて取り決めます。ポートは、暗号化しない場合はUDP・TCPの5060番、TLSで暗号化する場合は5061番が標準です。
資料共有は、BFCP（Binary Floor Control Protocol）という手順で、誰が画面を共有しているかを制御します。H.323のH.239に相当する機能です。
H.323とSIPの違い｜比較表
| 比較項目 | H.323 | SIP |
|---|---|---|
| 策定団体 | ITU-T | IETF |
| 最初の規格 | 1996年 | 1999年（現行の基本仕様は2002年のRFC 3261） |
| 設計の考え方 | 電話網（ISDNテレビ会議）の延長 | インターネット（HTTP・メール）の延長 |
| メッセージ形式 | バイナリ（ASN.1） | テキスト |
| 主な利用分野 | テレビ会議専用機、MCU | IP電話、IP-PBX、新しめの会議端末 |
| 相手の指定 | E.164番号、H.323 ID | SIPアドレス（user@domain） |
| 登録・中継する機器 | ゲートキーパー | レジストラ、プロキシサーバー |
| 呼制御のポート | TCP 1720、UDP 1719、H.245は動的 | UDP・TCP 5060、TLSは5061 |
| メディア転送 | RTP | RTP |
| 資料共有 | H.239 | BFCP |
| 暗号化 | H.235（メディアはAESなど） | TLS（呼制御）、SRTP（メディア） |
| ファイアウォール越え | H.460.18／H.460.19 | STUN・TURN・ICE、SBC |
どちらが優れているという関係ではありません。2000年代のテレビ会議専用機はH.323を中心に作られ、2010年代以降の機器はSIPにも対応するようになりました。現在も会議室で使われている専用機の多くは両方に対応しており、社内ではH.323、IP電話との接続にはSIP、という使い分けをしている組織もあります。
社外とつなぐときに問題になるのは、ファイアウォールとNAT
H.323とSIPの機器を社内LANや閉域網の中だけで使う場合、通信の経路で問題が起きることは多くありません。問題が起きやすいのは、インターネットを経由して社外の機器とつなぐときです。
H.323は動的なポートを多く使う
H.323は、呼設定のTCP 1720番に加えて、H.245とメディア転送のために通話ごとに異なるポートを開きます。ファイアウォールで固定のポートだけを許可する設定では通信が通らず、「発信はできるが映像が映らない」「片方の音声だけ届かない」といった症状が起きます。
また、H.323のメッセージの中には端末自身のIPアドレスが書き込まれています。NAT（アドレス変換）を通ると、外から見えるアドレスとメッセージ内のアドレスが食い違い、相手が映像の送り先を見失います。これを解決するために、社内と社外の境界に中継装置を置いてファイアウォールの内側から外向きに接続を張っておく規格として、H.460.18とH.460.19が定められました。
SIPも同じ問題を抱える
SIPもSDPの中に端末のIPアドレスとポートを書き込むため、NATを通ると同じ問題が起きます。対策として、STUN・TURN・ICEといった手順で外から見えるアドレスを調べる方法や、境界にSBC（Session Border Controller）を置いてアドレスを書き換える方法が使われます。
ルーターによっては「SIP ALG」という機能が標準で有効になっており、SIPメッセージのアドレスを自動で書き換えます。この書き換えが不完全なために、かえって通話が切れる事例も多く、SIP端末の導入手順書では無効化を指示されることがよくあります。
閉域網で使う組織では影響が小さい
IP-VPNや専用線、LGWANの中だけで拠点間をつなぐ場合、経路上にNATやインターネットとの境界がないため、ここまでの問題はほとんど発生しません。オンプレミスで専用機を運用してきた組織が、H.323の複雑さを意識せずに長く使えてきたのは、この構成によるものです。
一方で、取引先や他の行政機関など、別の組織の専用機とインターネット経由でつなぐ運用をしている場合は、境界の中継装置やSBCの設定と保守が別に必要になっています。リプレイスの際には、この中継装置の保守期限も確認の対象になります。
WEB会議サービスとH.323・SIPの関係
現在広く使われているクラウド型のWEB会議サービスは、H.323とSIPのどちらでもない、各社独自の方式で通信しています。ブラウザで参加できるサービスの多くは、WebRTCという技術を使っています。
WebRTCは、ブラウザ同士で映像と音声を直接やりとりするための仕組みで、W3CとIETFが標準化しました。H.323やSIPとは、次の点が異なります。
- 呼制御の手順を定めていない：相手を呼び出して方式を取り決める手順は、各サービスが自由に作ります。そのため、WebRTCを使ったサービス同士でも、そのままでは互いにつながりません。
- 使う方式が異なる：映像はVP8とH.264、音声はOpusとG.711への対応が必須とされています。H.323・SIPの専用機で一般的なH.264やG.722とは、一部しか重なりません。
- 暗号化が必須：メディアは必ずDTLS-SRTPで暗号化されます。暗号化をしない設定は選べません。
このため、H.323・SIPの専用機をWEB会議サービスの会議に参加させるには、両者の間に立って呼制御と方式を変換する相互接続サービスやゲートウェイが必要です。多くのWEB会議サービスでは、この相互接続が有償の追加サービスになっており、専用機1台ごと、または同時接続数ごとに費用がかかります。
国産専用機の撤退後、H.323・SIP互換はどこまで必要か
国内メーカーの状況
国内でテレビ会議専用機を提供してきたメーカーの状況は次のとおりです。
| メーカー | 製品 | 状況 |
|---|---|---|
| パナソニック コネクト | HDコム | 2023年3月に生産・販売を終了。本体の製品サポートは2031年3月まで |
| リコー | RICOH Unified Communication System | 2026年3月31日で全サービスを終了 |
| ソニー | ビデオ会議システム PCSシリーズ | 販売終了。修理受付は機種ごとに順次終了 |
| NECプラットフォームズ | MEDIAPOINTシリーズ | 2020年6月に販売終了、2025年6月に保守終了 |
| 沖電気工業 | Visual Nexus | 2025年3月末の出荷分で販売終了 |
機種ごとのサポート終了時期は、オンプレミステレビ会議システムのリプレイスの記事にまとめています。
国産の専用機を使ってきた組織は、同じメーカーの後継機へ乗り換えることができません。海外メーカーの専用機を選べばH.323・SIPの互換性は保てますが、PolyやCiscoでも旧世代の専用機とMCUの多くがサポートを終えており、後継製品はクラウド型WEB会議サービスとの連携を中心とした構成に移っています。
こうした状況で、「今の専用機がH.323に対応しているから、後継機もH.323対応でなければならない」と考える必要はありません。H.323・SIPの互換性が必要かどうかは、更新後も、どの相手とつなぎ続ける必要があるかで決まります。
判断は、現在の接続先の棚卸しから始める
現在の専用機が実際に何とつながっているかを、次の3つに分けて確認します。
1. 自社の拠点同士だけでつないでいる場合
社内の会議室同士、本庁と出先機関の間など、自組織の中だけで会議をしているなら、全拠点の機器を同じ製品に入れ替えることで、H.323・SIPの互換性は不要になります。更新後の製品を選ぶ基準は、規格ではなく、閉域網で動くか、必要な拠点数を多地点でつなげるか、現場が操作できるか、長く保守を受けられるかに移ります。
多くの組織の拠点間会議は、このケースに当たります。
2. 別の組織の専用機とつなぐ必要がある場合
取引先、グループ会社、他の行政機関など、別の組織が持つH.323・SIPの専用機と会議をしている場合は、相手の機器に合わせる必要があります。ただし、相手の組織も同じ時期に専用機の更新を迎えています。相手の更新計画を確認し、数年後も相手がH.323・SIPの専用機を使い続けるのかを把握してから判断します。
相手がクラウド型のWEB会議サービスへ移る予定であれば、自組織がH.323対応の専用機を新たに買っても、つなぐ相手がいなくなります。
3. IP電話・内線と会議をつないでいる場合
電話から会議に音声で参加する、会議室の専用機から内線に発信する、といった運用をしている場合は、IP-PBXとのSIP接続が関わります。この機能を実際にどの程度使っているかを、通話履歴などで確認します。使用頻度が低い場合は、会議の音声参加を別の方法で代替できるかを検討します。
閉域網・オンプレミス対応のテレビ会議システム「LoopGate」
LoopGateは、株式会社RTCテックソリューションズが国内で開発・販売しているテレビ会議システムです。国内メーカーが相次いでテレビ会議専用機から撤退したなかで、専用機の提供と保守を続けています。
自社の拠点同士をつなぐ用途では、全拠点をLoopGateに揃えることで、ゲートキーパーや境界の中継装置を用意せずに多地点会議を行えます。
- 閉域網・オンプレミスで動作：社内LAN、IP-VPN、専用線、LGWANの中にサーバーを設置し、映像と音声を組織の外へ出さずに会議ができます。通信はAESで暗号化します。
- 多地点接続：多地点接続の機能を備えており、拠点数に合わせてつなげます。100拠点、200拠点といった規模の会議にも対応します。
- 専用機とPCを同じ会議に：会議室の専用機と、パソコンのソフトウェアから、同じ会議に参加できます。
- 国内開発・国内サポート：開発と保守を国内で行っています。導入実績は3,000社以上、シリーズ累計販売台数は10万台以上です。
オンプレミス対応の詳細は国産テレビ会議システム LoopGate（閉域網・オンプレミス・LGWAN対応）をご覧ください。多地点接続装置の方式の違いは多地点接続装置(MCU・SFU)とはで解説しています。
よくある質問
Q. H.323とSIPは、どちらが新しい規格ですか。
A. H.323は1996年、SIPは1999年に最初の仕様が出ました。現在のSIPの基本仕様は2002年のRFC 3261です。H.323はテレビ会議専用機を中心に、SIPはIP電話を中心に普及しました。
Q. H.323の専用機とSIPの専用機はつながりますか。
A. 両方に対応した機器同士であれば、同じ方式でつながります。片方しか対応していない機器同士をつなぐには、呼制御を変換するゲートウェイが必要です。多くのMCUはこの変換機能を備えています。映像と音声はどちらもRTPで運ぶため、呼制御を変換すれば中継できます。
Q. H.323の専用機をクラウド型のWEB会議サービスの会議に参加させられますか。
A. 専用機とWEB会議サービスの間で方式を変換する相互接続サービスやゲートウェイを使えば参加できます。多くのサービスで有償の追加契約が必要です。
Q. 国産の専用機が使えなくなります。後継もH.323対応の製品を選ぶべきですか。
A. 更新後も他組織のH.323・SIP専用機とつなぐ必要があるかどうかで判断します。自社の拠点同士だけで会議をしているなら、全拠点を同じ製品にそろえることで、H.323・SIPの互換性は不要になります。他組織とつなぐ場合は、相手の更新計画を確認してから決めます。
